
(左から)コメ兵の石原卓児社長、K-ブランドオフの山内祐也社長
Image by: コメ兵ホールディングス

(左から)コメ兵の石原卓児社長、K-ブランドオフの山内祐也社長
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コメ兵ホールディングスの「コメ兵(KOMEHYO)」と「ブランドオフ(BRAND OFF)」が、実店舗の出店を強化する。コメ兵は買取専門店を1年間に30店舗を3年連続で出店し、既存の28店舗と合わせて120店舗規模にする考え。ブランドオフでは国内のフランチャイズ店舗を3年間で現在の約7倍となる100店舗規模達成を目指す。
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コメ兵の石原卓児社長は「国内のリユースはまだ伸びる」との考えから競合他社とシェアを争う買取専門店を大量出店し、仕入れを強化することで売上の確保につなげる。買取専門店は20坪前後の規模を想定し、コメ兵会員の生活圏や客足の多い商業施設などを中心に展開する計画。ブランドオフではフランチャイズ店舗を強化するほか、「天猫国際(Tmall Global)」にも出店。越境ECをスタートし、海外小売の強みを向上させる。
リユース品市場における企業規模は、1位のゲオホールディングス、2位のブックオフホールディングスに次いで、コメ兵ホールディングスは3位。リサイクル通信の「中古市場データブック2020」によると、2018年度のリユース市場規模は約2兆1880億円で、近年はECの活用が増えていることから、2025年までに3兆2500億円規模に成長することが見込まれている。
コメ兵グループは買取強化のラグジュアリーブランドのAI真贋にも力を入れており、今後も2ヶ月に1ブランドのペースでAI対応を追加していくという。
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