
資生堂が、2026年3月下旬に開催予定の第126回定時株主総会で提案する取締役候補者と、2026年1月1日以降の執行役体制を発表した。
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資生堂は持続的な成長とレジリエントな事業構造の構築を目指し、現在はアクションプラン 2025-2026に取り組みながら、2030年に向けた中期経営戦略を策定。これらの計画の達成に向け、迅速で質の高い意思決定と執行を行う体制を構築するべく、新体制を発足する。
取締役は、吉田猛氏、大石佳能子氏、岩原紳作氏の3人が退任を予定。現リスクマネジメント部長の岡本仁志氏を社内取締役、アンドリュー?ハウス氏、金子圭子氏、中田卓也氏の3人を社外取締役の候補者に挙げている。
社外取締役候補の、電通グループと日産自動車の現社外取締役を務めるハウス氏は、ソニーグループなどのグローバル組織でブランドマーケティングやマネジメントに従事。北米を中心とした海外市場で実績を挙げている。
社内取締役候補の岡本氏は1991年に資生堂入社後、ブランドマーケティング部門、海外事業部門、経営戦略部門、リスク管理の各部門で要職を歴任。国内外における事業全体の高い知見と経営的視座を持つ。
そのほか、社外取締役候補で弁護士としてグローバルな企業法務領域で専門知識を培った金子氏は、所属する法律事務所の経営参画による知見に加え、複数の企業の社外取締役?社外監査役としての経営経験を有する。ニコンの現社外取締役を務める中田氏は、グローバル製造企業での幅広い経験と、海外事業を率いた実績、企業経営に関する広範な知見を活かしている。
執行役は、岡部義昭氏、直川紀夫氏、梅津利信氏の3人が退任し、橋本美月と東條洋介が新たに就任。橋本氏と東條氏に、代表執行役の藤原憲太郎社長と廣藤綾子チーフファイナンシャルオフィサーを加えた4人体制となる。
米州地域では、暫定CEOであるアルベルト?ノーエ氏が、米州地域CEOに就任。欧州地域のCEOとしての職務も継続する。
人事体制について、藤原社長は「2030 中期経営戦略を推進する上で、適切な布陣を取るべく今回の人事体制に至った。新体制によりブランド価値を最大化することで、資生堂として持続的な成長へと舵を切っていく」と語った。
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